ノーコードで業務アプリをつくろう

ノーコードのキントーンが選ばれる理由

ノーコードのキントーンが 選ばれる理由

kintone(キントーン)は、業務アプリがつくれるサイボウズのノーコードツール。

専門的なスキルや知識がなくても、業務をよく知っている自分たちで、自社の業務にぴったりフィットした業務アプリをつくれます。

今までやりたかったことが、ようやく実現します。

50秒でわかる!
業務アプリが作れる
キントーン

文系管理職なのに〜 シュシュッ 業務アプリがつくれる

文系管理職なのに〜 シュシュッ 業務アプリがつくれる

ノーコードツールキントーンの特長

1みんなつくれる

キントーンを利用するのに、特別なスキルや知識は必要ありません。ノーコードとAIで、誰でもシュシュッとアプリをつくれます。

自社の業務をよく知っているチームのみんなが、業務アプリをつくれるから、業務にぴったりフィットします。

動画で見る「みんなつくれる篇」

TVCM「みんなつくれる篇」

動画内でみんながつくっていたアプリの画面

出張申請アプリ
ファイル管理アプリ
問い合わせ管理アプリ
日報アプリ(作成中)
1/4

2みんなつかえる

ITの専門知識がなくても、どの部署でも。ノーコードのキントーンなら、つくった業務アプリは全社でつかえます。

さまざまな部署を横断し業務改善を進めることができます。

動画で見る「みんなつかってる篇」

TVCM「みんなつかってる篇」

動画内でみんながつかっていたアプリの画面

交通費申請アプリ 交通費申請アプリ
交通費申請アプリ(グラフ) 交通費申請アプリ(グラフ)
承認画面(スマホ) 承認画面(スマホ)
1/3

3改善がはやい

キントーンは、思いついた業務改善をすぐに形にできるのが特長。

業務アプリの作成も、改善も、自分たちのチームでできるので、事業のスピードや状況の変化に柔軟に対応できます。

動画で見る「みんなでよくする篇」

TVCM「みんなでよくする篇」

動画内でみんながつくっていたアプリの画面

案件管理アプリ(グラフ) 案件管理アプリ(グラフ)
リマインド通知設定画面 リマインド通知設定画面
案件管理アプリ(スマホの通知) 案件管理アプリ(スマホの通知)
1/3

4全社の業務課題を
解決できる

キントーンは、散在するエクセル、紙の書類の山、バラバラに管理されるデータなど、業務を非効率にしているお困りごとを解決します。

顧客案件管理や受発注など事業のコアとなるシステムから、交通費申請、日報やプロジェクト管理、受発注管理、そしてお弁当注文アプリまで、あらゆる業務を改善できます。

キントーンでよく使われる業務アプリ例

あらゆる
業務に
使える!
顧客管理
日報
交通費申請
受発注管理
見積作成
資産管理
経費申請
掲示板
社内FAQ
売上管理
契約書管理
問合せ管理
グラフ集計
タスク管理
社員名簿
リスト管理

5ガバナンス・セキュリティも安心

ユーザー・組織ごとで権限を細かく設定でき、重要な情報の管理やガバナンスの整備も適切に実現できます。

また、キントーンのクラウド基盤はISMSに関する第三者認証を取得しています。

キントーンのセキュリティについて詳しく知る

動画で見る「みんな、安心」篇

TVCM「みんな、安心篇」

ISO/IEC 27001(情報セキュリティ)

認証登録範囲:
・自社開発クラウドサービスの運用基盤の設計、構築、保守
・社内情報システム基盤の設計、構築及び運用保守
・クラウドサービス、オンプレミス製品及び社内システムの開発

ISO/IEC 27017(クラウドサービスセキュリティ)

認証登録範囲:
cybozu.com、Garoon、kintone、サイボウズ Office、メールワイズの
提供に係るクラウドサービスプロバイダとしてのシステム運用・保守に係る ISMSクラウドセキュリティマネジメントシステム

文系管理職のやりたかったことが
ようやく実現!?
キントーンが導く 業務課題解決への道

日経電子版特集記事 「ノーコードツール」の広がりは企業をどう変えるのか 早稲田大学教授 入山 章栄氏 × サイボウズ執行役員 栗山 圭太

昨今のDX(デジタルトランスフォーメーション)推進の波を受け、組織が抱える課題は増えていくばかりです。
ITの専門知識がない文系管理職は、どのようにデジタルを取り入れ、自走力のある組織をつくるべきなのでしょうか。
そこで、早稲田大学教授の入山章栄氏と、ノーコードツール「kintone(キントーン)」を提供するサイボウズの執行役員 栗山が、ノーコードツールの有用性について議論を交わしました。

早稲田大学教授 入山 章栄氏 × サイボウズ執行役員 栗山 圭太

※著作・制作 日本経済新聞社(2024年日経電子版広告特集)。記事・写真・イラストなど、すべてのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。

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